Venmoの使い方を徹底解説!日本でも使える?アカウント開設方法は?

石井 大智
Last updated
2024年5月24日

Venmo(ベンモ)は、アメリカで利用されている個人間送金サービスです。この記事ではVenmoの使い方や日本でも使えるかどうかなどを解説します。また、Venmoの代わりになるWiseRevolutのような金融サービスもご紹介します。

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Venmoは日本でも使える?

結論からいうと、Venmoを日本にいたまま使うのは難しそうです。というのは、Venmoはアメリカでライセンスを取得している金融サービスであり、自社サービスの利用条件として以下の要件を満たしていることをユーザーに求めているからです。

  • 米国内に居住していること

  • ショートコードからテキストメッセージを送受信できるアメリカの携帯電話を持っている必要があること(他のVenmoアカウントにすでに登録されている電話番号は使えません)

Venmoとは?

Venmoとは、アメリカで広く使われている送金アプリです。Venmo自体は2009年に設立され、現在は決済サービス大手のPayPalの子会社となっています。普及度は世代や場所によりますが「Venmoで送金するね」と言いたい時に「I’ll venmo you」と言う人も一般的で、現在においてはアメリカで最も普及している送金アプリになっていると言っても過言ではありません。

Venmoには日本ではイメージしにくいような少し変わった機能があります。それは、自身の繋がっている他のユーザーによる金銭のやり取りがソーシャルメディアのようにタイムラインで流れてくるというソーシャルフィード機能。お金のやり取りから友人がどのようなパーティーに参加したかなどがタイムラインから分かります。このような点もVenmoを特に若年層の間で広げた要因と言えるでしょう。

米ドルだけではなく暗号資産(仮想通貨)の送金や投資にも対応しています。外部ウォレットからの暗号資産の受け取りも可能です。ただし、Venmoユーザーが暗号資産の送金を利用するためにはは本人確認が必要で、ハワイ州のユーザーは利用できません。

Venmoへの登録方法

Venmoの登録時には本人確認書類は不要ですが、メールアドレスと携帯電話番号が必要です。特に携帯電話番号はVenmoからのテキストメッセージを送受信できるアメリカのものである必要があります。

  • iOSおよびAndroidのいずれかのモバイルアプリをダウンロードします(PCでもアカウント登録は可能です)。

  • サインアップ方法を選択し、パスワードを決めます。パスワードは8文字以上20文字以内で、少なくとも1つの数字または(!@#$%)のような記号を含む必要があります。

  • 電話番号とEメールアドレスを確認します。

  • その後銀行口座を追加します。

上記のステップを完了すると、支払いの受け取りを開始する準備が整いますが、これだけでは大きい金額を送金することはできません。

Venmoで定められた金額よりも大きい金額を送金する場合は、本人確認が必ず必要です。その際にはアプリ上の「Identity Verification」というボタンから本人確認書類の認証を実行しましょう。

具体的にはユーザーが以下の送金等を実行しようとする場合は本人確認が求められるので、以下のような送金は本人確認なしではできません。

  • 1週間(7日間)に300ドル以上の送金

  • 自身の銀行口座に対して1週間に1,000ドル以上の送金

  • 組織アカウントの管理者として追加される場合

  • 個人プロフィールまたはビジネスプロフィールのいずれかを通して商品およびサービスの支払いを受け取ること

本人確認を行わずにVenmoの利用を続けること自体は可能です。選択した支払い方法(銀行口座、クレジットカード、デビットカード)で、他のユーザーや企業への支払いは可能です。また、他のVenmoユーザーからの支払いを受け取り、銀行口座に送金することもできます。ただし本人確認なしでは1週間に300ドル以上の送金ができないので、利用はかなり制限されることになりそうです。

本人確認に対応している書類はアメリカのパスポートや運転免許証となります。基本的にはアメリカに住んでいなければ手に入らない物ばかりで、日本に住んだままの利用は厳しそうです。

さらに住所を証明するための書類が必要です。手っ取り早いのは銀行、クレジットカード、または401K(アメリカの確定拠出年金)や証券会社の明細書や公共料金(ガス、電気、ケーブル、インターネット、電話)の請求書で過去12か月分のものが使えます。引っ越したばかりの状態だと少し厳しいかもしれません。

アメリカで雇用されているのであれば、W2フォームまたは給与明細書でも問題ありません。W2フォームとは、アメリカで雇用主が被雇用者に発行する年間給与合計表のことで日本の源泉徴収票のような書類になります。その他、過去12ヶ月以内に発行された住居の賃貸契約書や車の登録証、アメリカ合衆国内国歳入庁(IRS)からのレターも住所を証明するための書類として利用可能です。

さらに、ソーシャル・セキュリティー・ナンバー(SSN)や個人用納税者番号(ITIN)に関する以下のような書類が必要なことがあります。他の金融サービスと同様にSSNまたはITINを持っていない場合は、本人確認を完了することができません。

ソーシャル・セキュリティー・ナンバー(SSN)とはアメリカの社会保障番号のことで、事実上の国民識別番号・マイナンバーとして機能しており、外国人でもアメリカに長期滞在していて要件を満たしていればこの番号が割り当てられます。逆にいうと誰もがこの番号を入手できるわけではなく、米国籍や米国の永住権(グリーンカード)を持つか、米国内で働く許可を得た外国人、米国連邦年金受給のために社会保障番号が必要な人のみがこの番号を入手できます。

個人用納税者番号(ITIN)は、ソーシャル・セキュリティー・ナンバーを取得する資格のない方は、アメリカで納税申告をするための番号です。この番号は厳密にいうとアメリカに住まないと取得できないというわけではありませんが、各申請者は連邦所得税申告のために個人用納税者番号(ITIN)だということを証明しなければならず、アメリカに居住していない場合は番号の入手のハードルが高そうです。

このようにVenmoに対応している本人確認書類はアメリカに住んでいなければ入手が難しいものであり、日本に住んだままの利用は本人確認書類の提出面でも厳しいと言えます。

Venmoの使い方

Venmoアプリの使い方は以下の通り。

  1. Venmoアプリ右上の「送金・請求」のアイコンをタップ

  2. 送金したい相手を検索

  3. 送金額を入力し「Pay(送金する)」をタップ

  4. 支払い元を選択

  5. 送金完了

Venmoアカウント自体に残高を確保しておく必要はありません。他のVenmoユーザーに支払いを行う際にはデビットカードから直接引き落とされて送金されます。

Venmoでかかる手数料

アカウント開設費用や維持費用

Venmoではアカウント開設費用や維持費用はどのような状況でも発生しません。アメリカの銀行でよくあるような手数料免除のための最低預入金額のようなものもありません。

送金の受け取りにかかる費用

自身の銀行口座とVenmoのアカウントをリンクさせて、銀行口座からVenmoのアカウントにチャージする場合、手数料はかかりません。対応店舗でVenmoのデビットカードを使用してVenmo残高に現金でチャージすると3.74ドルの手数料がかかります。

また、他のVenmoのユーザーから自身のVenmoアカウントに(ビジネス目的ではない)個人的な送金があった場合も手数料はかかりません。

送金にかかる費用

Venmoの残高、デビットカード、銀行口座を使って送金する場合は、送金手数料はかかりません。クレジットカードを使って送金する場合は3%の手数料がかかります。Visa+を使用したPayPalデジタルウォレットへの送金手数料は無料ですが、Visa+を使用してその他のデジタルウォレットへの送金した場合は1.75%の手数料(最低0.25ドル・最高25ドル) がかかります。

小切手の入金にかかる費用

Venmoでは小切手の現金化も可能です。Venmoアプリを使用して給与小切手または政府発行の小切手(署名が印刷済みのもの)を現金化する場合、1%の手数料がかかります。給与小切手や政府発行以外の小切手の場合、手数料は5%です。なお、いずれの場合も最低手数料は5ドルです。

デビットカードでの出金手数料

Venmoのデビットカードを利用すれば、全国のMoneyPass ATMネットワークでは無料の現金引き出しが可能です。Mastercard、PULSE、Cirrusのロゴが表示されているATMからも引き出しも可能ですが、ATM引き出し手数料として$2.50かかります。金融機関の窓口での出金も可能ですが、その場合$3.00のの手数料が発生します。

Venmoのメリットとデメリット

Venmoのメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット

  • アカウント開設費用や維持費用がかからない

  • アメリカで若年層を中心に普及率が高く、アメリカ国内の友人に送金しやすい

  • 銀行口座からVenmoのアカウントにチャージするのであれば入金手数料がかからない

  • 国際送金やその受け取りに対応していない

  • 署名が印刷済みの小切手を現金化できる

デメリット

  • アメリカに住んでいないと利用が難しい

  • 国際送金や米ドル以外での送金ができない

  • Venmoデビットカードはアメリカ国外で使えない

  • Venmoデビットカードで現金を引き出す時に手数料がかかることがある

Venmoの代替となるサービスは?

Venmoはアメリカに住んでいないとアカウント開設できないサービスです。日本在住の日本人でも使える代替サービスを紹介します。

Wise

Wise(旧Transferwise)は英国にグループ本社を置く金融サービス企業です。Wiseでは、一般的な銀行が海外送金で使っているSWIFTとは全く違う仕組みを利用しています。結果としてWiseは一般的な銀行よりもはるかに安く、そして分かりやすい海外送金サービスを提供しています。Wiseは日本とアメリカの両方でライセンスを取得しているのでどちらの国でもアカウント開設が可能で、引っ越しをしても使い続けることができます。

銀行では送金完了まで送金にかかる日数と手数料が分からないのに対し、Wiseでは送金時にそれらを明示しています。Wiseでは銀行での海外送金にかかる中継銀行手数料やリフティングチャージが発生しません。

また、Wiseでは米ドルにも対応したマルチカレンシーアカウントも提供しています。様々な通貨をその通貨のままアカウントに貯めておくことができます。外貨はWise内で日本円から両替して入手しても良いですし、通貨によって他の人から送金してもらった外貨をそのまま外貨として置いておけます。

為替レートのいい時、つまり円高の時に日本円から米ドルに両替しておいたお金で送金すればお得ですね。Wiseのデビットカードを利用すれば出張時や旅行時にも便利です。Wiseのマルチカレンシーアカウントの残高内に保有している通貨での支払いには両替手数料はかかりません。日本発行のWiseのデビットカードでは、3万円までであれば世界中の対応ATMからの出金も無料です。

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Revolut

Revolutは英国発の海外送金・外貨両替などがスマートフォンで完結するサービスです。Revolutは銀行ではありませんが、Wiseと同様に各国で金融サービス提供に必要なライセンスを取得しています。Revolutは日本とアメリカの両方でライセンスを取得しているのでどちらの国でもアカウント開設が可能で、引っ越しをしても使い続けることができます。

Revolutにはいくつかのプランが用意されていますが、無料プランでも有料プランでも海外の銀行口座への送金手数料は無料です。両替手数料は無料の「スタンダード」プランの場合でも為替市場営業時間内かつ月750,000円までなら無料です。有料プランである「プレミアム」や「メタル」の場合為替市場営業時間内なら限度額なしで無料となります。

また、Revolutではアカウント残高が利用できるデビットカードも提供しています。国際クレジットカードに対応している店舗やオンラインショップであれば、デビットカードを利用すればアカウント残高を使った決済が可能です。このアカウントには日本の銀行口座からも入金できます。

Venmoへの入金方法は?

Venmoでは多様な入金方法が用意されています。

銀行口座やデビットカードから入金する

他のVenmoユーザーに支払いを行う際にはデビットカードから直接引き落とされて送金されるので、Venmoアカウント自体に残高を確保しておく必要はありません。

それでもVenmo上に残高を移しておきたいという場合は、アプリ上でリンクさせた銀行口座またはデビットカードから直接Venmo残高に入金可能です。デビットカードからは通常即座に入金できますが、銀行からの入金には3~5営業日かかります。ただし手動でのVenmoアカウントへの入金が可能なのはVenmoのデビットカードを作成したユーザーのみです。

小切手で入金する

Venmoデビットカードの申請や口座振替の設定によって本人確認を完了したVenmoユーザーは、アプリ内で小切手現金化サービスを利用することができます。最低5ドルから最高5,000ドルまでの小切手を現金化できます。複数の小切手を現金化する場合は、1日あたり合計金額$5,000まで、1ヶ月あたり合計金額$15,000まで現金化できます。

小切手は写真撮影してアプリにアップロードします。通常数秒で承認されます。ただし小切手のさらなる確認が必要とVenmoが判断した場合10~15分ほどかかります。まれに1時間半ほどかかる場合もあります。小切手が承認されると、小切手の表に「VOID」と記入する必要があります。「VOID」と記入して小切手が無効になったことを示す写真を提出することで実際にアプリの残高に小切手分の金額が反映されます。念のため小切手が承認されたことを確認するメッセージが表示されるまで、小切手に「VOID」と記入しない方がいいでしょう。

Venmoアプリを使用して給与小切手または政府発行の小切手を現金化する場合、1%の手数料がかかります。給与小切手や政府発行以外の小切手の場合、手数料は5%です。なお、いずれの場合も最低手数料は5ドルです。なお、ニューヨーク州の新規ユーザーは小切手現金化機能を利用できません。

ウォルマート店舗で入金する

まだテスト中の新機能ですべてのユーザーが使えるわけではないようですが、Venmoは店舗での入金にも対応しています。バーモント州以外のウォルマート店舗で入金可能で、友人レジでVenmoデビットカードをスワイプして現金をレジで渡すことで入金できます。1回あたり3.74ドルの手数料がかかります。300ドル以上を入金する場合、Venmoデビットカードの名前と一致する名義のIDの提示が求められます。

店舗でVenmoデビットカードに入金する場合、以下のような制限があります。

  • 1回の取引につき$20~$500

  • 24時間以内の合計$999.99まで入金可能

  • 24時間以内の入金は3回まで

  • 7日間に最大7回、合計$3,000までの取引が可能

  • 1暦月間に20回まで、合計$4,000までの取引が可能

Venmoにはデビットカードはある?

Venmoは物理的なマスターカードのデビットカードも発行しています。申込手数料は無料で、Venmoアプリの「Cards」タブから申込可能です。Venmo側の承認後、Venmoデビットカードは10営業日以内に自宅に届きます。カードの送付先は自宅住所のみです。Apple PayやGoogle Payにも追加可能です。

アメリカの中であれば、Mastercardが利用できるすべての場所使うことができます。Venmoと同様にVenmoデビットカードは、アメリカ国外のMastercard加盟店では利用できません。これはアメリカからオンラインで注文する場合も同様です。アメリカ国外でも使えるデビットカードが必要な場合は、WiseやRevolutの利用も検討してみましょう。

アメリカ国内のATMからの現金引き出しも可能ですが、ATMによっては手数料がかかります。MoneyPass ATMネットワークからの引き出しであれば無料です。Mastercard、PULSE、Cirrusのロゴが表示されているATMからも引き出しも可能ですが、ATM引き出し手数料として$2.50かかります。銀行窓口での出金も可能ですが、その場合$3.00のの手数料が発生します。

Venmoの限度額は?

個人アカウントの場合の送金限度額は以下の通りです。

銀行口座への送金限度額

本人確認が完了していない場合、1週間あたり$999.99まで銀行口座に送金できます。

本人確認が完了した場合、週に$19,999.99まで銀行に送金できます。1回の送金限度額は$5,000です。$5,000以上の送金をしたい場合は、複数回送金する必要があります。

Venmoアカウントへの入金限度額

一部のユーザーはVenmoアカウントに資金を入れておくことができます。銀行からの入金の場合、1週間あたり最高$10,000まで入金できます。デビットカードからの入金の場合、1週間あたり$2,000まで入金できます。ただし、限度額以外の理由で入金が拒否されることもあります。

Venmoデビットカードの利用限度額

Venmoデビットカードの利用限度額は以下の通りです。

  • 1回の購入限度額は$2,999.99

  • 1日あたりの購入限度額は$3000.00

  • 1週間あたりの購入限度額は$7000.00

  • ATM・窓口・キャッシュバックの1日あたり限度額は$1,000

  • 1日あたりの取引回数:30回まで

1日あたりの限度額などは米国中部標準時の毎日午前12時にリセットされます。

Venmoの安全性は?

Venmoはアメリカで最も普及している送金アプリと言えますが、そのためか様々な社会問題を引き起こしているようです。Venmo上での詐欺はアメリカ社会で特に問題視されているようです。

アメリカの上院議員の中にはVenmoに対して書簡を送り、さらなる詐欺対策をVenmoに求めている人もいます。Venmo側の姿勢は必ずしもそのような声に対して協力的であるとは言えないようで、書簡を出した上院議員は「Venmoはユーザー同意書に仲裁条項を含めるよう修正し、特に消費者が集団訴訟に参加することを妨げている」とVenmo側の姿勢を批判しています。

また、Venmoではデフォルト設定で自分の支払いが他人に公開されるようになっています。他人に自分の支払いや取引を見られたくない人は、プライバシー設定を 「友人のみ」や「非公開」に変更する必要があります。キャッシュバックの受け取りにも他のVenmoユーザーへの支払いと同じプライバシー設定が適用されます。デフォルトのプライバシー設定のままだとキャッシュバックの受け取りについてもVenmo上で繋がっている知人に公開されてどこで買い物しているのか知られてしまうかもしれないので気をつけましょう。

まとめ

Venmoはアメリカで最も普及している送金アプリですが、アメリカに住まずに使うのは難しそうです。アメリカに住んでいなくてVenmoが使えないという方は、ぜひWiseやRevolutなど日本に住んでいる人でも使える送金サービスの利用を検討してみましょう。

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出典

Venmo

Brown, Colleagues Urge Venmo, Cash App To Reimburse Victims Of Fraud And Scams | Senator Sherrod Brown

Wise(ワイズ):グローバルなアカウント | 国境のない金融

手数料 | Revolut 日本

FAQ:Venmo(ベンモ)の使い方

Venmoは日本でも使える?

Venmoを日本にいたまま使うのは難しそうです。というのは、Venmoはアメリカでライセンスを取得している金融サービスであり、ユーザーに米国内に居住していること を求めているからです。また、アメリカの携帯電話番号が必要です。

Venmoの登録方法は?

iOSおよびAndroidのいずれかのモバイルアプリでアカウント開設が可能です(PCでもアカウント登録は可能です)。Venmoの登録時には本人確認書類は不要ですが、メールアドレスと携帯電話番号が必要です。特に携帯電話番号はVenmoからのテキストメッセージを送受信できるアメリカのものである必要があります。

Venmoへの入金方法は?

他のVenmoユーザーに支払いを行う際にはデビットカードから直接引き落とされて送金されるので、Venmoアカウント自体に残高を確保しておく必要はありません。それでもVenmo上に残高を移しておきたいという場合は、アプリ上でリンクさせた銀行口座またはデビットカードから直接Venmo残高に入金可能です。

Venmoとは何ですか?

Venmoはアメリカで最も普及している送金アプリの一つです。自身の繋がっている他のユーザーによる金銭のやり取りがソーシャルメディアのようにタイムラインで流れてくるというソーシャルフィード機能を有しています。

Venmoにはデビットカードはある?

Venmoは物理的なマスターカードのデビットカードも発行しています。申込手数料は無料で、Venmoアプリの「Cards」タブから申込可能です。Venmoと同様にVenmoデビットカードは、アメリカ国外の実店舗やオンラインショップでは利用できません。